家庭での新型インフルエンザ対策に目黒巻シミュレーションのおすすめ

地震対策用に作られた目黒巻ですが他の災害にも応用できます。

新型インフルエンザでは横の時間軸は、一枚の用紙で一ヶ月でどうでしょう。

いろいろな想定で作成してみましょう。

地震、水害などの目黒巻作成もおすすめです。

下記に新型インフルエンザ対策シミュレーションのための資料をリンクしておきます。

>目黒巻とは･･･
>災害時の状況を自分自身の問題としてイメージするトレーニングツールです。
http://risk-mg.iis.u-tokyo.ac.jp/070616/meguro_maki.pdf
東京大学生産技術研究所目黒研究室
http://risk-mg.iis.u-tokyo.ac.jp/main.htm

新型インフルエンザ対策ガイドライン
161p- 参考1 新型インフルエンザ発生時の社会経済状況の想定（一つの例）
http://risk-mg.iis.u-tokyo.ac.jp/070616/meguro_maki.pdf
WHOからの提案、死者数を減らす“社会的隔離”は必須
http://medical.nikkeibp.co.jp/leaf/all/special/pandemic/topics/200811/508630.html
No.2 対策の転換点を明確にし、発生段階ごとに方針を定める
http://medical.nikkeibp.co.jp/leaf/all/special/pandemic/topics/200903/509913.html

新型インフル対策なしなら…首都圏半数感染の予想

新型インフル対策なしなら…首都圏半数感染の予想
http://www.asahi.com/science/update/0224/TKY200902240180.html
　海外で新型インフルエンザに感染した人が帰国して東京都内でウイルスを広げた場合、何の対策もとらなければ首都圏に住む人の半分以上が感染するという分析を、国立感染症研究所の大日（おおくさ）康史主任研究官らがまとめた。国が新型インフル対策の前提として想定する感染率２５％以下に抑えるには、全学校を休校にし、出勤する人を４割減らす必要があるという。

　国土交通省や東京都でつくる東京都市圏交通計画協議会が、都と神奈川、埼玉、千葉各県、茨城県南部の住民（計３４００万人）の移動方法や昼間の所在などを追跡したデータを参考に試算。感染の広がり方を解析した。

　海外で新型インフルに感染した会社員１人が帰国して感染を拡大させる想定。感染３日目に東京・八王子の自宅に戻り、４日目に東京・丸の内の勤務先に出社してから発症。病院で新型インフルと診断され、７日目から自治体などの対策が始まるというシナリオ。感染拡大は２５日目ごろにピークを迎える。

　外出自粛要請などの対策を何もとらなかった場合、通勤や通学などを通じてウイルスが広がり、最終的には首都圏住民の５１．６％が感染するとみられる。

　保育園から大学まで休校にした場合はわずかに減り、４７．４％。休校措置に加えて、全面的に外出自粛を求め通勤人数が４割減った場合、感染率は１９．１％に下がる。通勤人数が６割減れば、通常の季節性インフルエンザの感染率並みの９．５％まで下がるという。

　国の対策にも休校や通勤自粛の推進などが盛り込まれている。大日さんは「こうした外出規制策がどれだけ浸透するかが感染拡大防止のカギ」と話している。

新型インフル関空“上陸”→近畿圏９５６万人感染の予測

新型インフル関空“上陸”→近畿圏９５６万人感染の予測
http://www.yomiuri.co.jp/science/news/20090204-OYT1T00099.htm?from=navr
　海外で新型インフルエンザに感染した人が関西空港経由で帰国した場合、近畿２府４県の都市圏人口の半数近い約９５６万人に感染の恐れがあるとする予測を、国立感染症研究所（東京）の研究者グループがまとめた。

　国が２００５年策定の行動計画で予測した国全体の感染率（２５％）のほぼ倍にあたる。２月はパンデミック（世界的流行）の危険シーズンといわれ、研究者らは、自治体や企業に対し患者発生後の迅速な対策を求めている。

　大阪や神戸などの通勤圏（人口約１９２２万人）を対象に国などが実施した移動状況調査（００年）の結果をもとに、患者が感染３日目に関空に帰国し、翌日に大阪市内の勤務先に出社した、という想定で流行を予測した。

　３５日目に１７％が発症。２か月にわたり猛威をふるい新たな感染者がなくなる１０５日目までの感染率は４８％となった。幼稚園から大学まで学校閉鎖にすると４４％に低下。企業の２割が電車通勤を控えたり在宅勤務に切り替えたりすれば、２０％まで抑えられるという。

　予測を行った大日(おおくさ)康史主任研究官は「防止対策で流行をかなり阻止できるが、都市は機能不全に陥る。企業はメールや電話による在宅勤務、学校はインターネットによる授業など代替策を検討する必要がある」と指摘している。

近畿：新型インフルエンザ感染想定４割８００万人

新型インフルエンザ感染想定　近畿は４割８００万人
http://sankei.jp.msn.com/life/body/081224/bdy0812240026000-n1.htm
　試算では、新型インフルエンザの初発症者を「神戸市灘区在住、東灘区に勤務する会社員」と想定。通勤距離が短いために当初は狭い地域での感染にとどまるが、その後何も対策をとらなかった場合、大阪から周辺各府県に急速に広がり、首都圏の想定に比べ１０日ほど遅れた３５日目にピークを迎える（グラフ）。その時点で、発熱などの症状が出る感染者は近畿の人口の１７％にあたる３４０万人となり、最終的に２カ月間で発症者は８００万人にまで拡大するという。

　一方、感染拡大防止策を講じ、学校閉鎖を行ったり、普段電車を利用する通勤者のうち２０％が外出を自粛したりした場合には、何も対策をとらなかった場合の半分の４００万人にまで発症者数を抑えられると推測している。

【新型インフルエンザ】外出を６割に抑えれば、感染者数は１５分の１に 国立感染研試算

【新型インフルエンザ】外出を６割に抑えれば、感染者数は１５分の１に　国立感染研試算
http://sankei.jp.msn.com/life/body/081207/bdy0812072115000-n1.htm

被害想定：第一波で首都圏の52%が発症

12/1日経新聞朝刊13面に新型インフルエンザの被害想定の記事が出てました。
日本は東京、名古屋、大阪の三大都市圏で人口の半数を占めます。
以下は記事要旨です。

感染症研究所の大日先生のシミュレーションで、人口密集度と通勤電車の過密などから第一波で首都圏の52%が発症。
押谷先生のコメントでは、発症率は40%以上を考える必要がある。
感染研の谷口先生は、学級閉鎖などをしなければ40-50%がありえる。

致死率は
喜田先生は、治療薬や衛生環境が向上したことを理由に致死率は高くならない。
菅谷先生は、スペイン風邪級が流行しても致死率は0.1-1%。
田代先生は、致死率は15-20%に達する恐れがある。

発症者に占める受診率は医療保険が民間主体の米国のモデルで算出され、
国民皆保険の日本の実情に即していない可能性がある。
感染研の菅原先生の調査では、最大97%が受信すると回答している。

新型インフル、もし大流行したら…厚労省想定

新型インフル、もし大流行したら…厚労省想定
http://www.yomiuri.co.jp/iryou/news/iryou_news/20080730-OYT8T00324.htm

北部九州：10日後1万人超、外出自粛で85%抑制

新型インフル　北部九州で発生なら　感染者　１０日後１万人超　外出自粛で８５％抑制
http://www.nishinippon.co.jp/nnp/item/20428

新型インフルエンザ：学校閉鎖で患者４割減

新型インフルエンザ：学校閉鎖で患者４割減－－英仏研究チーム
http://mainichi.jp/select/science/news/20080410ddm041040151000c.html

茨城県：新型インフル」に本腰

県、「新型インフル」に本腰
医療機関に「発熱外来」
http://www.yomiuri.co.jp/e-japan/ibaraki/news/20080407-OYT8T00025.htm

宮古島の新型インフルエンザ対策から学ぶこと

会員登録はかんたんですのでどうぞ。

宮古島の新型インフルエンザ対策から学ぶこと
http://medical.nikkeibp.co.jp/leaf/all/special/flu2007/pickup/200804/506025.html

田代眞人先生講演講演まとめ

2004年9月の講演まとめですが、いまだに解決されてない問題が山積みです。

http://www.kousei-kyoukai.com/video_virs.html
新型インフルエンザが発生することにより、
予想される社会混乱として、次のようなことが考えられます
1. 健康被害の増加と医療サービスの低下・破綻
    ①来院・入院患者の急増　→　医療施設、病室、ベッド、医薬品の不足
　　②医療スタッフの罹患による医療サービスの低下
　　③物流体制の破綻による医薬品、医療器材の供給低下
　　④緊急患者搬送体制の低下
　　⑤一般患者への医療サービスの低下
　　⑥外来患者の来院支障、定期透析患者等
　　⑦在宅看護、介護医療サービスの低下
2. 基幹産業従事者の罹患・欠勤による基本的社会機能の低下
    ①交通、流通機関の停滞・破綻
　　　物流の停滞　→　あらゆる産業への影響
　　　通勤者の出勤が不可能になる
　　②食料供給停滞による食料危機
　　③エネルギー産業の活動低下　→　エネルギー危機
3. 健康危機管理が十分に機能しない可能性
    ①緊急ワクチン開発、製造、輸送供給、接種が不可能になる
　　　第1波の大流行にはワクチンは間に合わない
　　②抗ウイルス薬の輸送供給不足、増産体制の破綻

新型インフルエンザ大流行の対策として
1. 緊急ワクチン開発
2. 抗インフルエンザ薬の備蓄
3. 新型インフルエンザ出現の早期検知
4. 新型インフルエンザ大流行に対する医療体制の構築
5. 国及び地方レベルでの役割分担の明確化、健康危機・社会的危機管理上の対策
6. 社会危機に対するバックアップ、危機管理体制の構築
7. 広域を同時に巻き込むパンデミックでは、WHOおよび国による統一的な指導対応が不可欠である（国家パンデミック委員会の組織）
8. 新型インフルエンザ大流行は、地球レベルの問題であり、国際協力が不可欠。WHOの指針に即応できる体制
9. 自然災害や大事故とは異なり、全世界同時に起こる大流行では、国内外からの支援は期待できない。自国での対策を早急に確率すべき
などが考えられます。

汎流行インフルエンザに対する病院資源

http://www.forth.go.jp/cgi-bin/promed/search.cgi?title_link=20080228-7001&button_detail=on

http://www.forth.go.jp/official/071102_05.html

パンデミック発生時の被害想定

過去の例からの想定です。

http://influenza.jp/pandemic/c03.html

外出自粛効果シミュレーション

下にスクロールして下さい。

http://www.hit-u.ac.jp/IPP/PEP/Lecture/PPW/page8/page8.html
2．新型インフルエンザパンデミック
2－3　外出自粛の効果
外出規制をすることが一番効果的な政策であるが、日本の場合、現実的な政策ではない。外出自粛に期待される効果は、感染のスピードを遅らせ、発症を長期間に穏やかにさせることである。
シュミレーションでは、外出自粛（電車通勤の40パーセント自粛＋その他の外出80パーセント自粛）の政策を行った場合、感染者数の急増を抑えることができ、10日目でも感染者数を1万人にまで抑えることが可能である。

沖縄本島：新型インフルエンザ想定 本島南部１人目感染→１１日目３２１８人

http://ryukyushimpo.jp/news/storyid-31769-storytopic-1.html
高病原性鳥インフルエンザ（新型インフルエンザ）について国立感染症研究所は２８日までに、本島南部で１人目の感染者が発生した場合、１１日目には３２１８人に感染し、高熱などの有症者は２７５９人に上ると想定していることが分かった。感染者発生後に爆発的な勢いで広がるため、自治体や保健所、医療機関での入念な対策が急務となっている。２７日に那覇市医師会館で開かれた新型インフルエンザについての講演会で同研究所の大日康文主任研究官が明らかにした。
　大日研究官は新型インフルエンザ感染者の約半数が３―６日の間に発症することを踏まえ、県内で人口が集中する本島中南部の感染拡大の想定を発表。感染者数は１人目の発見から３日目で８人に増えるが、その時点で有症者は最初の１人だけで、１週間後には感染者４９２人、有症者１６８人に拡大。１１日目には感染者３２１８人、有症者２７５９人に上ると説明した。
　その上で感染者が出た場合、拡大防止には「外出自粛が非常に効果的」と強調した。

ドイツの全国的災害対策訓練結果

教会におけるパンデミック対策

http://homepage3.nifty.com/sank/jyouhou/BIRDFLU/2008/The%20Church%20Programme.pdf

鳥及び新型インフルエンザ海外直近情報集より
http://homepage3.nifty.com/sank/index.html

首都圏と北部九州：新型インフルエンザ被害予測、10日で12万人

http://smartwoman.nikkei.co.jp/news/article.aspx?id=20070117ay012n1
東京在住の１人の日本人が東南アジアで新型インフルエンザにかかって帰国すると、最悪の場合１０日後には１都４県に感染が広がり感染者数が１２万人に達するとの試算結果を１６日、国立感染症研究所の研究グループがまとめた。首都圏在住者８８万人の行動パターンから予測。感染研は「新型インフルエンザの患者が出た場合、行政や企業、学校などが連携し、迅速かつ広域に対策をとることが欠かせない」としている。

新型インフルエンザは従来、人間がかかったことのないタイプのインフルエンザ。アジアを中心に鳥の間でまん延している鳥インフルエンザのウイルスが変異して出現するといわれている。２０世紀には３回新型インフルエンザが出現、１９１８年のスペインかぜでは世界中で２０００万―４０００万人が死亡したとされる。

首都圏と北部九州シミュレーション
http://idsc.nih.go.jp/training/19kanri/009.html

アメリカのパンデミック患者数シミュレーション動画

アメリカのパンデミック患者数シミュレーション動画です。
上がなにも対策をしなかった場合、下が対策（この場合はワクチン）した時の被害です。
アメリカ地図にドットで青ー赤（感染者）－緑（回復）となります。

Computer Model Examines Strategies to Mitigate Potential U.S. Flu Pandemic
http://www.nigms.nih.gov/News/Results/FluModel040306

パンデミック阻止のための防衛線構想

http://homepage3.nifty.com/sank/jyouhou/BIRDFLU/boueisenkousou.html

平成２０年１月２２日 日本記者クラブ講演資料（パワーポイント・ファイル）http://homepage3.nifty.com/sank/jyouhou/BIRDFLU/pressdata.ppt

鳥及び新型インフルエンザ海外直近情報集より
http://homepage3.nifty.com/sank/index.html

海外発生から日本国内：流行が始まったら、こうなる

ふるふる先生のサイト
新型インフルエンザから家族を守ろう より
http://www.geocities.jp/influ3/index.html

http://www.geocities.jp/influ3/3_progress.html
いざ新型インフルエンザが発生すると、どうなるのでしょうか。
その一つの回答が、岡田晴恵著『H5N1』です。この本は、現在までに得られた科学的知見と 世界・日本の情勢から、今考えられる最も実現性の高いシミュレーションだと思います。
そのあらすじを元に、流行発生後の流れ（予測）を整理してみました。
一般の人がニュースで知りうるフェーズ4A（海外で新型インフルエンザ発生）を第１日目としました。

H5N1―強毒性新型インフルエンザウイルス日本上陸のシナリオ　岡田晴恵

http://www.amazon.co.jp/1200009276/